<相次ぎ発売>格安スマホはどこが違う? 機能・性能を分析

◇使えるアプリや電池の持ちに変わりはない

 「格安スマホ」というキーワードが独り歩きしているが、厳密な定義は存在しない。ドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルなどの大手通信事業者から回線を借り、利用者にサービスを提供する「MVNO」と呼ばれる会社が用意するスマホのことを、このように呼ぶことが多い。こうした端末と回線を販売するイオンや楽天、大手家電量販店などが、MVNOとして格安スマホを取り扱っている。

 「格安」とはいえ本体価格が5万円を超えるものもあるが、回線と端末のトータルで、大手通信事業者より割安になるため、このように呼ばれるようになった。選択しているプランにもよるが、通信料と端末代の合計が、3000円から5000円程度に収まるケースが多い。

 大手事業者の端末と全く同じかと言えば、そうでもない。例えば、アプリの処理速度などに影響を与える「スマホの頭脳」とも呼べるCPU(中央演算処理装置)は、大手通信事業者の端末が最上級のものなのに対し、格安スマホは中程度のものが採用されることが一般的だ。また、一部例外もあるが、決済機能のおサイフケータイや、テレビ視聴機能のワンセグなどの、日本独自機能も省かれている。格安スマホの多くは、海外で販売されている端末がベースとして存在しており、日本向けの改修を少なくしているからだ。

 ◇SIMロックは最初からかかっていない

 こうした部品や機能の違いは、結果として価格に反映されており、本体価格が7万~10万円程度する大手通信事業者の端末より安くなっている。格安スマホの売れ筋は3万円台から。高くても5万円前後だ。中には1万円台という、文字通り格安の端末もあるが、こうしたものは機能が大きく省かれている。

 ◇毎月の割引はないが、月3000~5000円

 デメリットとして挙げられるのが、割引がないことだ。大手通信事業者の販売する端末とは異なり、格安スマホやSIMフリースマホには、毎月の割引が存在しない。ドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルには2年間使うと毎月受ける割引で「実質0円」になる機種もあるため、「格安」と言いながら一見すると割高に見えてしまう。ただし、そのぶん、MVNOなら通信料が安くなり、端末代と通信料を合算すると、トータルでは割安になる。

 格安スマホの販売方法はパソコンに近く、性能の差が本体価格に直結する。それだけに、選択する際には本当に自分が必要とする機能を見極める必要がある。

引用元
毎日新聞